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ナイスミドルになりたい

松本孝行が思っていること、考えたことなどを書きます。アゴラや自社サイトにかけないだろうなーっていう話題がメインです。

プレミアムフライデーがなぜ問題なのか

国が手動する「プレミアムフライデー」が先日行われた。まぁ賛否両論あるわけだけども、実際に早めに帰れる人というのは数十人に一人程度であり、ほとんどの人には関係のないキャンペーンになりそうだ。

diamond.jp

私は個人事業主なので、全く関係ないのだが、このプレミアムフライデーでは迷惑を被る可能性もある。なぜ個人事業主が迷惑を被るのだろうか。

なんで大手企業は早く帰ることができる?

プレミアムフライデーは月末の金曜日に早く帰る、というキャンペーンなのだがほとんど大手企業ばかりしかキャンペーンに乗っかっていない。それは当然である、中小企業や個人事業主にはそんな余裕が無いからだ。

ではなぜ大手にはそんな余裕があるのか?というと、仕事を下請けに投げることができるからだ。もっとわかりやすく言えば自社で仕事を完結する必要がないのだ。

15時までに帰れなければいけないとなった場合、大手企業は提携している下請け企業に「月曜日中に納品してね」と言って帰る事ができるのだ。そういった大手からの受注を受けることが多い中小企業・個人事業主はと言うと、金曜日に早く帰ってしまうと、大手企業の納期である月曜日に間に合わなくなってしまう。

このように金曜日に下請けに投げればそのまま早く退社できる大手と、金曜日中にやってしまわなければ納期に間に合わない中小零細企業、という構図ができてしまうわけだ。

個人事業でもよくある月曜納期

この話は別に中小企業だけではなく、個人事業主にもよくあることだ。金曜日に仕事が来て「月曜朝までに納品してね」なんて言われることはよくある。まぁ人によっては断れるのだが、カツカツで仕事をしている人にしてみれば、それを断ってしまえば食い扶持がなくなってしまう。

なので無理して金曜日、それこそ土日を潰して仕事をして月曜日に間に合わせるということもあるだろう。結局、中小企業にしても個人事業にしても、プレミアムフライデーというのはありえないということがわかるだろう。

成果を指標にすれば労働時間短縮につながる

プレミアムフライデーというのは結局大手だけ恩恵を受けるものであり、当初の狙いとはかなりズレていることは間違いない。当初は残業せずに早く帰ってお金を使って経済を活性化してほしいという狙いがあったはずだ。

であればその狙いを達成させるためにどういう方策を取るべきか?といえば、成果を指標にする働き方を作ることだ。もちろん時間給による労働も並行しつつ、成果を指標にする働き方があれば良い。

成果を中心として考えれば、労働時間というものに縛られなくて済む。極端なことを言えば、1000個ネジを作ればいいなら早めに1000個作ってしまえばいい。時間あたりの生産性は上がり、かつ労働時間も短縮し休みも増えるだろう。このような働き方を認めればいいだけだ。

今のところこういった早めに済ませて会社を後にする、という働き方は認められないだろう。であれば、プレミアムフライデーの目指すべき目標も達成されないのではなかろうか。

ま、役所が色々言う割には自分たちのところが出来ていないのだから、今回はクールビズのように流行ることはなさそうな予感がする。

個人⇒法人⇒個人…個人成りしたワケとその方法について

 2017年2月いっぱいを持って、私が立ち上げた法人である「株式会社セカンドチャンス」が休業する。色んな人に心配させてしまったけれども、法人が休業するだけであって、私が死ぬわけではないのでご安心を(笑)

2008年の7月から個人事業として独立し、2016年に株式会社を設立、そして2017年に法人を休業させてまた個人事業、いわゆる個人成りすることになったわけだが、その理由とともに、個人成りの方法なんかもちょっと書いておこうかなと思う。

法人と個人では必要経費がだいぶ違う

法人を維持するための費用と言うのは、ハッキリ言えばさほど多くはない。だいたい自分の給料を押さえるなら、30万円もあれば十分だろう。月商ではなく、粗利でそのくらいあれば、少なくともウェブ制作などであれば事業ができるレベルだ。

例として社長の人件費を抜いた場合、どの程度の金額が必要かを計算してみよう。

  • 家賃:6万円
  • 水光熱費:1万円
  • 通信費(電話・ネット等):1万円
  • 社会保険料:2万5千円
  • 税理士:2万円
  • その他(交通費や雑費等):3万円

こんな感じだろう。だいたい上記で15万5千円必要だ。で、このうち家賃・水光熱費は自宅のものと考えれば6万円くらいが毎月の経費と言った所だろうか。家賃・水光熱費・生活費をあわせて20万円必要とすれば、人件費20万円+諸経費8万5千円の28万5千円くらいが必要というわけだ。なので、削りに削れば30万円くらい粗利があれば、OKということになる。

個人事業で削れるもの

では個人は?というと、この中から社会保険と税理士を削ることができる。もちろん売上が高い人や複雑な経理が必要な場合は社会保険も税理士も必要になるだろう。しかしウェブサイト制作のように大きな金額にならない場合は十分必要経費で青色申告していれば、無税にすることは可能だ。

なので4万5千円~5万円ほど個人だと削ることができるわけだ。加えて、結構たくさんの費用を経費とすることができるというのも、個人事業のいいところだ。極端なことを言えば、家賃半分だけでなく全額入れる人もいるし、10人で飲みに行った領収書を全額交際費としている人もいる。一人5000円なら5万円の経費を上乗せ可能だ。

もちろん税務調査が入れば経費として認められないという場合もあるが、数百万円程度の売上であれば、まず税務調査など入らない。なので結構多くの出費を経費にしている人が多いのだ。これが個人事業の方がサラリーマンより得といわれる所以だろう。

加えて法人の場合は法人税が赤字でも7万円前後必要になる。均等割りと言うものなのだが、これも個人だと削ることが可能だ。

法人休業の理由は売上減+無理な投資

うちの会社が休業する理由は大きく2つにある。

一つが売上減だ。そもそもこの法人化をしようと考えていたときにはだいたい25万円ほどの売上が毎月固定であった。そこに単発のウェブマーケティングだとかSEOだとかの仕事が入って、30万円ほど売上があった。なので「コレなら法人にしても十分やっていけるな」という考えがあった。

ただ、残念ながらこれが法人にしようと動いていたときには、すべてなくなってしまったのだ。仕事なんてずっと続く事自体ありえないわけで、サラリーマンのように考えてはいけない。私は25万円程度だが、知人は月額数十万円の継続取引がなくなった人もいる。

二つ目が無理な投資だ。元々会社には250万円の資金を投入してはじめた。資本金100万円は親・親戚からの借入、残り150万円は日本政策金融公庫から借りたものだ。で、この資金をアプリの企画・開発・プロモーションに突っ込んだのだ。大体半分くらい、100万円強は突っ込んだと思う。

結果として、そのアプリからの収入がないため全額赤字になってしまったわけだ。100万円以上が数ヶ月で溶けてしまった。それこそ、資本金と同じ額を投資したわけですから、非常にリスキーな投資になってしまった

もしこれがちゃんと定期収入がある中で行うならまた別だが、定期収入がゼロになったにも関わらず、大きな投資をしてしまったので個人成りも考えないといけなくなったわけだ。

個人成りは税務署に届け出を出すだけ

さて、個人成りするにいあった経緯は上記の通りなのだが、個人成りするのはめちゃくちゃ簡単だ。税務署に法人の異動届というのを出すだけだ。大阪だと大阪府税務署と大阪市税務署の2ヶ所だ。異動届も「大阪府 法人異動届」などで検索すればすぐに見つかる。

異動届には「休業」とか「休眠」という言葉はない。住所変更だとかの項目の下にその他があるか、もしくは空欄があるので「休業」という項目を作ればいい。そして休業する日付を書いて、後は代表者印を押して出せばOKだ。簡単なものなので、法人でイルことが厳しい方はぜひチャレンジしてみて欲しい。

もう一つ法人の青色申告の取り消しを届け出る必要があるのだが、こちらはもう一度法人にする予定がない人は放置でも構わない。放置していると法人の青色申告が使えなくなるというデメリットがあるのだが、法人をもう一度使わないなら意味がないので大丈夫だろう。

そして社会保険事務所社会保険適用事業所全喪を出す。これは休業後でなければ受け付けてくれないので、休業後に持って行こう。

あとは取引先などに休業のお知らせを出せばOKだ。以外に簡単にできるのだが、なかなかネット上にも情報が乏しいので、私の体験談も参考にして欲しい。ちなみに私が参考にしたサイトは下記のサイトだった。

個人成りでやること【手続き一覧】 | 経理の母さん奮闘記

個人成りしても私は元気です

というわけで、個人成りについての経緯とその方法について簡単に書いてみた。法人を維持できないくらいの売上しかないのは、経営者としては恥ずかしい限りだ。しかし私はどうも経営者に向いていないらしい。

よくよく考えれば経営者としては間違った行動ばかりしていると思う。例えば大阪のためにとイベントを行い、障害を持つ方々のためにと知人の施設を手伝い、デザイナー・コーダーに安くで仕事をお願いしないなどなど…経営者としてはダメな行動ばかりだ。

個人的にはそういう意味では個人成りしてよかったかなと思う。自分が法人代表には向いていないと分かったこともあり、法人化したのも間違ってはいなかったと思う。

ただ一つ言えることは個人成りしても私は別に死んだりしないので大丈夫です、ということだろうか(笑)

なぜ通勤手当を無くしたら働きやすくなるのか

アゴラに書いたら久しぶりにスマートニュースやヤフーニュースへ転載された。しかしまぁ「損金不算入」にするとか、テレワークがなぜ増えるのかなどがわからないという人の方が多いみたいね。個人事業とか会社経営やってれば別だけど、労働者だとわかりにくいのは当然か。

zasshi.news.yahoo.co.jp

agora-web.jp

ってわけで少し補足説明をしたいと思う。

大前提は「通勤ラッシュの緩和」が目的

まず大前提として押さえておきたいのだけれども、この通勤手当うんぬんという話が出てきた理由は通勤ラッシュが異常である、ということから始まっている。つまりこの異常な通勤ラッシュを緩和させるための方法として、通勤手当を廃止するとか損金不算入・課税対象にするとか言う話になっている。

単純に企業が金払いたくないから通勤手当払わない、とかそういうのじゃないので。

で、なぜ通勤手当を廃止すると通勤ラッシュが緩和するのか?というロジックがわからない人も多いかも知れない。というか今通勤手当もらってて、それで得していて廃止されるなんていう変化を受け入れられないのかもしれないが。

例えばだけれども、あなたは埼玉の川越に住んでいて、新宿の会社で働いているとしよう。その時に川越から新宿まで仕事に通うとなると、片道550円かかるようだ。往復で1100円、20日通うと22000円だ。定期でも20000円以上かかる。

もし通勤手当がなかったら、あなたは埼玉の川越から新宿まで月額20000円かけて通うと思うだろうか?通うという人もいるだろうが、新宿と同じ条件の仕事があればどうだろう?他にも新宿まで行かなくても一駅・二駅のところに良い仕事があれば、そちらに行くという人も多いだろう。

しかし通勤手当があれば話は変わってくる。通勤手当が出る新宿の会社で月給240000円会社と川越周辺にある月給230000円の会社があるとしよう。通勤手当を上乗せるすると新宿の会社は260000円、川越の会社は通勤費用がないので230000円だ。どちらが得だろうか?30000円は大きいだろう。

というわけで、結果的に通勤手当があることで遠くまで行った方が得、という考えが生まれるわけだ。結果的に遠くのところに通ったほうがよいと考える人が多くなる。

特に都心部は東京・大阪共に給料が高い+通勤手当が出るのだから、地方の会社とは30000円以上、月給が変わってくる。そうなればみんな無理してでも、通勤ラッシュがイヤでも都心部に行くと考えるのは自然だろう。

損金不算入・課税対象でどのくらいの負担になる?

まずわかりにくいところが損金不算入・課税対象というところだろう。この部分で企業としては非常に損をすることになってしまう。しかも大企業ほど損をしてしまう。

損金と言うのは税金計算の際に費用として認められるものだ。例えば10000円の売上のある会社が8000円の給与を支払っていれば2000円の利益が出て、この2000円に税金がかかる。10000円の売上のある会社で8000円の支払いをしても、それが損金として認められなければ、10000円の利益とされてしまうわけだ。

ここでは従業員100人の会社で考えてみよう。川越やその他から来ている従業員が100人いて、現在は交通費で一人平均20000円支払っている。なので、毎月2000000円支払っているわけだ。年間で24000000円の通勤手当だが、全て損金となっている。損金、つまりこの支払によって税金が抑えられるわけだ。

100人でコレだけの金額になるわけで、10000人とか100000人という従業員を採用している企業にとっては、凄まじい金額が支払われている事がわかるだろう。これがもし損金扱いされなければ利益として計上され、一気に法人税が上がってしまう。

だからこそもし通勤手当をなくすとなれば、損金不算入が有効というわけだ。

通勤手当がなくなればなぜ働き方が多様になる?

ではなぜ通勤手当をなくすとテレワーク・モバイルワークという働き方が増えると予測しているの?ということだが、ここが理解しにくいかも知れない。しかし下記のように考えれば理解しやすいのではなかろうか。

通勤手当がなくなり会社に社員が来なくなってしまう
⇒企業存続の危機なのでなんとか社員を確保したい
⇒あらゆる手段で社員を確保する(ただし、損しないような方法で)

という理論だ。企業は事業の規模が大きくなればなるほど、様々な人が関わっている。そして人が減ってしまうと企業も事業を縮小しなければならなくなる。なのでなんとかして人を確保しなければならない。

であれば、企業の論理としてなんとかして損しない形で仕事をしてくれる人を確保しないといけないわけだ。テレワークかもしれないし、営業所を川越に作ることかもしれないし、住宅手当を代わりに出すということかもしれない。あらゆる方法で人を確保しようとするのが企業なのだ。

どういうふうに人を確保するようになるか

企業側の論理として考えれば幾つかの方法で人を確保するようになるだろう。

例えばテレワーク、事務系の人なんかはテレワークに代わってもいいだろう。その分企業は通勤手当を出さなくていいし、労働者としても移動しなくていいから楽だ。電話やチャット、メールで十分こなせる仕事の場合は考えられる。

もう一つが職住近接だ。これは二つの方法がある。一つが事業所を移すことだ。川越や埼玉方面から来ている人が多いのであれば、埼玉方面に事業所そのものを動かしてしまう可能性がある。家賃も安いし、都心にも行けるし交通手当を払わなくていいということで、企業としてもメリットは大きい。

二つ目の方法が労働者の方を企業の近くに住まわせるという方法だ。交通手当は損金で労働者にとっても課税対象となるが、住宅手当なら損金扱いで非課税となればどうだろうか?20000円の住宅手当を払って、近くに住んでもらおうと考える企業も増えるだろう。これは若い労働者を雇っている企業ほど、取りうる可能性がある。

三つ目が企業による給与アップだ。最初に書いたとおり、企業はなんとか人を確保しなければ事業が立ち行かなくなってしまう。なのでなんとか確保しなければならないので、給与を上げてでも人材を確保しに行くだろう。特に都心部はさらに人手不足になる可能性があるので、さらに給与を上げるのではないか?と予想される。

通勤ラッシュ緩和したいですか?したくないですか?

最終的に私が予想されているような動きをみんながするわけではない。川越で働く人もいれば、川越から通う人もいるだろうし、新宿に住む場所を移動する人もいるだろう。様々な人が出て来るのは当たり前だが、少なくとも今のように郊外⇒都心部という動きを抑制できるのではないだろうか。

最初に戻るがこの通勤手当を廃止するとか損金不算入・課税対象にするという話は「通勤ラッシュをなくす」という命題から始まっている。通勤ラッシュを無くしたいと思わないのであれば、別に今のままでいいだろう。通勤手当もそのままだ。

この問題は通勤手当よりも通勤ラッシュをどう思うか?無くしたいのか存続したいのか、という話なのだ。あなたはどう思う?

西野さんが盛り上がっているので、キングコングについてお笑いファンから語ってみる

いやー、今までは一部のお笑いファンから嫌われているだけの存在だったキングコング西野さんが、ネット住民をここまで怒らせることになるとは思いもしなかったなぁ。お笑いファン以外も西野さんに対していい感情を持たないのだということがわかった。

今回の絵本の中身は正直興味がないので、絵本についてやビジネス手法についてではなく、一お笑いファンからキングコング西野さんのことを書いてみたい

お笑い芸人=ジャニーズくらいのアイドル人気

まずお笑い芸人が関西ではどういう立ち位置なのか?ということを知っておいたほうがいいだろう。今はなくなりつつあるのだが、お笑い芸人と言うと10代の女の子からすれば、ジャニーズに並ぶくらいのアイドル的人気があった。特に二丁目劇場、baseよしもと当たりのときはすごかった。

例えばナインティナイン雨上がり決死隊などがいた「天然素材」、ロザンやランディーズがいた「ウエストサイド」など、アイドルグループを作ったりしていた。今やガヤ芸人、顔でかいからやでおなじみのFUJIWARAフジモンも、昔はアイドル的人気があったのだ、信じられないかも知れないが。

というように、関西ではお笑い芸人がアイドル的人気になる歴史があった。そこでキングコングも若い女子に大人気だったのだ。梶原さんのフォルムと西野さんのツッコミで「ナインティナインの再来」とまで言われたくらいだった。

アイドル的人気が笑いの判断を歪める

ただこのアイドル的人気のおかげで、正しく笑いを判断されないことがあった。つまりネタとしてはいまいちだったのに、アイドル的人気があるため若いファンにネタの良し悪しではない部分で支持されるということだ。

それがオールザッツ漫才であったのだ、これは私はずっと覚えているだろう。その時はキングコングダイノジの対決で、キングコングが先行だった。ネタとしては何処かで聞いたことがあるものだったと思う。笑いの量はそこまでではなかった。後攻に出てきたダイノジは大阪の観客にはほとんど知られていなかったのだが、ネタの奇抜さ・面白さで笑いがドカッと起こったのだ。

笑いの量、ネタの質では明らかにその時ダイノジの方が上だった。しかし結果はと言うと僅差でキングコングが勝利したのだ。次の2回戦では敗退したので、アイドル的人気から目が覚めた観客も多かったのかもしれない。

つまりキングコングの漫才というのは中身が面白くないとは言わないが、アイドル的人気に支えられていた、ということは間違いないだろう

他流試合には出ないというスタンス

もう一つ、西野さんがよくお笑いで指摘されていたのは「自分たちの単独ライブしかしないのはどうか?」というものだ。単独ライブをするのはいいことなのだが、単独ライブしかせず他のライブには出ないことで「それはどうなの?」と言われていた。

キングコング側の言い分もあるのだろうが、よく芸人が言ってたのは「自分たちのファンばっかり呼んでネタをすれば、笑いのハードルは下がるから簡単に笑ってもらえる。他のライブならそうではない。だから他のライブに出て道場破りすることで、笑いのレベルが上がる」というものだ。

つまりキングコングは自分たちのことを笑ってくれる、ホームでうちわの笑いしかしないのはどうなの?と言われていたわけだ。実際、これはM-1でまったく成果が出なかった点やはねるのトびらが終わってから、キングコングがあまり呼ばれていない点からも、他流試合をせずにいたのが響いてきているといえるかもしれない。

お笑い芸人が二足のわらじを持つときに注意したいこと

西野さんはお笑い芸人でありながら、絵本作家というクリエイターでもある。終わり芸人と他の活動を行っている人は少なくない。例えばたけしさんはお笑いと映画監督、ダウンタウンの松本さんも映画監督をしている。ダウンタウンの浜田さんは俳優、ロンブー敦さんはバンド活動などもしている。

なのでお笑い芸人が二足のわらじを履いて活動することは特に珍しいわけではないし、禁止されているわけでもない。ファンから「お笑いに集中しろ!」と批判されるばかりでもない。しかし西野さんは批判される(笑)

おそらくそれは自分の活動以外を下に見るからだろう。たけしさんにしても松本さんにしても、他の活動をしているときに自分の創作活動こそ一番であり、それ以外はダメなんて言うことはない。しかし西野さんは言葉の端々に他の絵本作家やクリエイターの人、その他お笑い芸人に対してまで下に見る発言をすることがある。

こういう部分は腹が立つという人が多くてもおかしくはない。なので、キングコング西野さんの二足のわらじは悪いことじゃないのだが、ちょっと言葉に気をつけたほうがいいじゃないかなぁとは思う。

一お笑いファンとしての希望

このようにお笑いという点から西野さんを語っても、以外にキングコングは周りに敵を作ってきたのだ。もちろんそれと対照的にコアなファンも獲得してきた。

一お笑いファンとしてはやはりナインティナインの再来だと思ったわけだし、ナインティナインのあとを継ぐような芸人さんになってくれたらなぁと、少しは思っていた。まぁそれも今後は難しそうで、少し残念です。

何事にも前提というのがあるのを理解して発言したい

なんでも前提ってあるよね。例えば東京であれば渋谷駅前となると、たくさん出入り口があって、どこ口で待ち合わせるかをしっかり打ち合わせとかないとダメとか。例えばAndroidiPhoneはバッテリーに互換性がないとか。

まぁ常識の部分もあるけれども、マイナーな話題の場合はそのマイナーな前提というのを知っておかないと、会話が噛み合わないということも起こりがち。その一つがこの川藤さんの話だろう。

b.hatena.ne.jp

これだけ見るとたしかに川藤さんを知らない人は若い人にお酒を共用している、アルコールハラスメントだと思うだろう。そういう発言はその通り何だけれども阪神ファンからしたら大した話じゃない。なぜなら川藤さんが喋っているからだ。

川藤さんというのは別にすごいプレイヤーではなかった。それこそオールスターに出たとき、ライトゴロを打つくらいだ(笑)代打選手だったのだが、代打の神様八木選手のように良い成績は残していない。

そういう選手がなぜ阪神のOB選手としてスポーツ紙が取り上げるくらいになっているかというと、阪神愛が溢れていて、そしてひょうきんな親父さんだからだ。酒飲みでひょうきんなオヤジ、冗談ばかり言うおっさん、と言った感じで愛されている。こういう前提がまずあるのだ。

だから阪神ファンがこの川藤さんが若手選手に「酒のめ!」と言っているのを聞いても「ああ、また川藤さんがなんか言ってるな」くらいのものだ。そして実際に成績もよくないので、強要するような発言の力もないわけだ。よく言えばムードメーカーであり、盛り上げ役のNo.3くらいの人なのだ。

というわけでこれを聞いて実際に川藤さんの言うとおりに飲む選手もいないし、選手に川藤さんが強要するということもない。実際強要しようとすれば、オーナーやさらに力のある選手がしっかり止めるだろう。そのくらいのキャラクターなのだ。

誰が話しているのかは重要

よくネットでは「誰が話したかではなく、何を話したかが重要」とされているが、実際の世の中は誰が話したかの方が重要だ。「お前が言うな」という言葉でも分かる通り、誰が話したかでその話の重みが変わってくる。

川藤さんが酒を飲めというのと自分が勤めている会社の社長や上司が無理やり酒を飲めというのとでは、全然重みが違うということをまず理解したほうがいいだろう。